2024年11月21日更新
マル激トーク・オン・ディマンド
（第557回）
1961年兵庫県生まれ。88年早稲田大学政治経済学部中退。同年毎日新聞入社。アスキー編集部を経て2003年フリーに。著書に『キュレーションの時代−「つながり」の情報革命が始まる』、『マスコミは、もはや政治を語れない−徹底検証:「民主党政権」で勃興する「ネット論壇」』、『2011年新聞・テレビ消滅』など。
東日本大震災とそれに端を発する福島第一原子力発電所事故で、一般市民のマスメディアへの不信が高まった。とくに、原発事故の発生直後、政府や東京電力が発するいい加減な情報を、検証することなく垂れ流したり、御用学者を次々と登場させ、事故の深刻さを過小評価させたことで、それは頂点に達した。
2009年に「2011年、新聞・テレビ消滅」を著したジャーナリストの佐々木俊尚氏は、大震災と原発事故を契機に、新聞・テレビはマスメディアとしての機能を完全に失ったことが明白になったと言う。かつてマスメディアが担ってきた信頼性や普遍性といった表看板は、今や単なるがせネタに成り下がってしまった。
未曾有の震災を目の当たりにして、マスメディアからの情報だけでは安心できない市民の多くは、ツイッターなどのソーシャルメディアに補完的な役割を求めた。その意味では、震災以降、既存メディアからインターネットへのシフトがより一層加速されたと言えるだろう。
しかし、佐々木氏はマスメディア凋落の原因は、単にインターネットという新しいメディアが登場したことではなく、報道の質の低下が自身の機能消失を招いたと見る。
佐々木氏が「2011年、新聞・テレビ消滅」を著した2009年の時点では、まだマスメディアが発する一次情報に対する人々の信頼はある程度厚く、インターネット上を流れる情報はあくまでマスメディアの二番煎じとして受け止められていた。しかし、その後ソーシャルメディアの普及が進み、今年の東日本大震災でマスメディアから発信される情報だけに依存することは、自分や家族の生命にも関わる問題と成り得ることを多くの人が感じ取った。この時、これまでマスメディアが独占的に享受してきた情報発信者としての絶対的な地位は、ほぼ完全に失われたと佐々木氏は言う。
大震災や原発事故がマスメディアの信頼性を損ねた原因の一つとして、災害が広範囲に及んだために、被災の内容が非常に多様で、必要としている情報も多様だったことを佐々木氏は挙げる。情報の画一性を前提とするマスメディアではこのような多様なニーズには応えられず、多くの人が個別のニーズをツイッターなどのソーシャルメディアで補完せざるを得なかった。
佐々木氏は、戦後の日本は本当の意味での「死活問題」に直面してこなかったため、マスメディアはニュースをエンターテイメント（娯楽）として報道していればよかった。お決まりの勧善懲悪のストーリーに沿って、善悪のはっきりした事柄を扱っていれば、それで受け手側は満足していた。ところが、原発事故のような死活問題に瀕した時、従来の単純な二項対立図式が通用しなくなってしまったのだと、佐々木氏は言う。
一方、震災でその存在感を一層大きくしたインターネットは、多様な視点や多様なニーズに対応した情報を得る手段としては一定の市民権を得た。しかし、ユーザ自身が自ら情報をプルしなければならないため、ユーザの知識やリテラシー次第で、受け取る情報の質に大きな差が生じるという特性がある。それが一部の人々が特定の問題に情緒的に煽動されるなどの弊害を生んでいることも事実だ。
いずれにしても2011年がメディアの歴史的な転換点となる可能性が大きい。メディアの現状と次に来るメディア、そしてそうした新しいメディア環境の下で、われわれはどのようにメディアと付き合っていくべきかなどについて、佐々木氏と議論した。
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